医療機関に勤務されている方なら、こんな場面に心当たりがあるかもしれません。
介護施設から受診依頼の連絡が来た際、「搬送手段はどうしますか？」という確認に施設側が慌てて対応するケース。
あるいは退院の日取りが決まっても「施設への戻り方がまだ決まっていない」という状況です。
介護施設は、本来であれば利用者のケアに集中すべき場所です。
しかし実際には、通院・入院・退院に伴う搬送手配が職員の大きな負担になっていることも少なくありません。
医療機関の側からも、この課題を意識して連携の仕組みを整えることが、患者さんやご利用者にとってより安心な流れを生み出します。
「行き」も「帰り」も対応する双方向搬送
当社が提供する搬送サービスの特徴のひとつが、「行きも帰りも、同じ事業者が対応できる」仕組みです。
たとえば、介護施設の利用者が体調不良で医療機関を受診する際、当社が施設から病院へお連れします。
診察・検査・入院が終わり、施設へ戻る際も、同じく当社がお送りいたします。
施設が毎回異なる業者に連絡を取る手間がなくなり、医療機関の側でも「退院後の搬送手段を確認する」という調整作業が軽くなります。
この双方向の対応が可能なのは、当社が24時間365日受付体制を整えているためです。
夜間・休日の急な入退院にも対応できます。
医療機器を使用中でも搬送できる
介護施設の利用者には、高齢者や医療的ケアが必要な方が多くいらっしゃいます。
「酸素を使っているから搬送が難しい」「吸引が必要なので一般のタクシーでは対応できない」——そうした状況でも、当社の搬送車両は酸素・吸引器・輸液ポンプなどの医療機器を使用中の方に対応できる環境を整えています。
また、ストレッチャーや車椅子のまま乗車できる構造になっているため、移乗の負担を最小限に抑えることができます。
乗務員は救急救命士や救急隊経験者が中心で、患者さんの状態に応じて1名または2名が乗務いたします。
施設スタッフの負担を増やさない、という視点
医療機関が介護施設と連携する際に意識していただきたいのが、「施設スタッフがどれだけ動けるか」という現実です。
介護現場は人手不足が続いており、搬送の付き添いや手配に割ける時間・人員が限られています。
医療機関から「退院日が決まりました。
搬送手配をお願いします」と連絡するだけでは、施設側に大きな負担をかけてしまうこともあります。
当社を介した搬送連携では、医療機関→当社→施設という流れで調整を進めることも可能です。
退院調整の担当者が当社に搬送依頼をかけ、当社が施設と日程を合わせる形をとれば、施設スタッフが直接動く場面を減らすことができます。
日常の窓口を一本化することで、施設との信頼関係も築きやすくなります。
医療機関向けのサービスとも組み合わせられます
介護施設との連携に加え、当社では医療機関に向けたサービスも提供しています。
- 病院救急車の運用受託：医療機関が保有する救急車の運行を当社が担い、医療機関スタッフの負担を軽減します。
- 救急救命士の院内常駐：院内での急変対応や搬送補助のために、救急救命士を継続的に配置するサービスです。
これらのサービスと双方向搬送連携を組み合わせることで、医療機関・介護施設・患者さんの三者にとって、よりスムーズな搬送体制を構築することができます。
まとめ
介護施設と医療機関の間を行き来する患者搬送は、適切な仕組みを整えることで双方の負担を大きく減らすことができます。
当社は横浜を中心に24時間365日体制で受付しており、医療機器を使用中の方やストレッチャー・車椅子が必要な方の搬送にも対応しています。
「施設との搬送連携について相談したい」「現在の体制を見直したい」とお考えの医療機関のご担当者様は、ぜひ一度ご連絡ください。
お電話（無料）：0800-100-1228（24時間365日受付）
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